人を育てる
芸能人のマネージャーが主役の本が売れているらしい（持ってるけど、ここではあくまでうわさ）。
「ヒットには理由がある」をモットーに編集した担当者に取材している記事がある。
いわく。
日本全体が「能力のある人達だけを集めてプロジェクトを成功させる」というビジネスモデルから、「一人ひとりを育てていく」路線にシフトしている。
http://www.narinari.com/Nd/20140626490.html
もっとも、時代は、そう簡単じゃない。
シフトチェンジが完了しているわけではないし、昭和の時代は後者だったわけだけども。
私はこの会社が大好きです
会社が合併するかどうかを判断する株主総会で、30年会社を支えてきた専務の発言。
その発言で、すべてが決まるといってよい。
そんな大事な発言なのに、なんて感情的な。そして、なんてベタな。
理由らしきものはこうだ。
社員をノルマでしばって競争させコストダウンするのが先方の会社。
自由闊達だけど、自分たちの売り物の技術で勝負してきたのがうちの会社。
セミファイナルになって、なんでこのドラマにはまっていたかが、やっとわかった。
おそらくファイナルは、先方とのコンペに勝ち、野球も勝っちゃうんだろうな。
でも、そんなに人生甘くない、全力尽くしても逆転ならず負けちゃう、っていう、無慈悲な結論だったたりするのもありかも。
実効税率
法人所得に課税する税についての、実効税率を20％台にするという。
財務省資料（http://www.mof.go.jp/tax_policy/summary/corporation/084.htm）で、国際比較をするなら、それでも中国、韓国より高い数字みたいですね。
なお、実効税率についてうんちくをたれると、
日本では、法人に課税する地方税のうち、
事業税は外形標準課税の場合 所得のうち400万以下3.8％ 400超800以下5.5％ 800超7.2％
通常課税の場合 所得のうち400万以下5.0％ 400超800以下7.3％ 800超9.6％
という「超過累進課税」で課税する。
また、住民税は、超ざくっといえば法人税額に対して以下の税率（標準税率。自治体によって、その１・２倍までの範囲で税率が決定できる。法人事業税や道府県民税、市町村民税の税率の一覧は、総務省資料（http://www.soumu.go.jp/main_content/000272659.pdf）を参照）で課税するので、法律に書かれた税率（表面税率という）を単純合計するわけにはいかない。
法人道府県民税：５・０％
法人市民税：１２・３％
財務省資料によると、事業税分の所得の3.26％という実効税率の計算根拠は解析してませんが、法人住民税分の実効税率の計算は、「法人税額×20.7％」だそうで、これは制限税率ですね。
エラー
昔の部活の話。みんなが知っている野球の話としてデフォルメ。
相手チームがエラーをした。
こっちは野次って、正常心でプレーさせないようにする。
試合後、監督が、半分泣きながらこういう。
「相手がエラーするかもしれないけど、お前らが打たなきゃどうにもなんねえんだよ。そんな他人本願に意味あんのか」
リストラされる野球部を応援する
いい話だなあ。
ケガを理由に野球部も会社すらも辞めてしまう人の最後の演説もよかった。
しかし待てよ。
会社全体がいじめにあって１００人とか２００人とかのリストラをするんでしたよね。
「負けたら廃部」の野球部を応援する。
それで野球部が勝つ。野球部の廃部はなくなる。３０人の首はつながる。
でもそれって、
応援している自分たちの方から３０人のリストラをする
ってことだよね。
